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お知らせ

【連載】 月刊 人事マネジメント2013年3月号

2013.03.31

●表紙2013.3月号.jpg

月刊 人事マネジメント2013年3月号(株式会社ビジネスパブリッシング発行)より
弊社代表:門田政己が連載を担当しています「データが語る!成果をもたらす人財の真相」が発売されました。
今回のテーマは、「デキる人財が兼ね備えている能力は何か?」です。
みなさまの組織にとってご参考になれば幸いです。


お買い求め>>> http://www.busi-pub.com/


以下、連載の内容になります。
※ 内容の公表につきましては、納本1ヶ月後のご承諾を頂いております。


2013年3月号_データが語る!成果をもたらす人財の真相.pdf


◆筆者
門田 政己(かどた まさみ)
「持続可能な人と組織の成長」をテーマに社会人の育成に携わる。今までに500以上の組織へ業績向上や組織活性化を実施。新刊に『人財白書 ~パフォーマンスを上げる人財の要件~』(産学連携調査)などがある。

◆企業情報
MON株式会社
〒104-0061東京都中央区銀座5丁目6番12号 bizcube 7F
メール info@moncompany.co.jp
電話 03-6311-7584(代表)
ホームページ http://www.moncompany.co.jp/

◆第4回 デキる人財が兼ね備えている能力は何か?
前回(第3 回)は,社内で好評価を得ている(自負している)人財の「価値観」をご紹介しました。今回は,「能力面」に焦点を当てて「成果をもたらす人財の3 つの能力」をご紹介します。

◆「社会人基礎力」の能力要素について調査
「社会人基礎力」とは,「職場や地域社会で多様な人々と仕事をしていくために必要な基礎的な力」を表す概念として経済産業省が唱え,2006年から強化の取り組みを支援している" 3 つの能力・12の能力要素"を指します(図表1 )。ここに挙げられた能力要素が,社会や企業で求められる能力のすべてを網羅しているとはいえませんが,基礎的な基準である点に着目し,「人財白書(パフォーマンスを上げる人財の要件)」(*)でも,この「社会人基礎力」の要素を指標に取り入れて調査分析を行いました。質問および興味深い回答を抜粋してご紹介します。まず,義務教育で身に付けた能力では「規律性」が群を抜いて高い結果でした。「規律性」は職場内外で他者と連係しながら物事を進めるうえで不可欠な能力であり,これを早い段階で習得していることが分かりました。一方,義務教育以降の学校教育で身に付けた能力は「あてはまるものはない」との回答が最多となり,教育機関が果たすべき機能および有効性に疑問を投げかける結果ともなりました。

◆仕事で求められる能力は「実行力」が群を抜く
仕事をするうえで求められている能力,および仕事で身に付けた能力では,ともに「実行力」「状況把握力」「柔軟性」の順で挙げられ,特に「実行力」が群を抜いて多い結果となりました。属性別の能力傾向でみても面白い結果が出ています。仕事をするうえで求められている能力について,年代が若いほど「主体性」「柔軟性」を自覚している度合いが高く,一方で年代が上がるほど「実行力」の必要性を自覚する比率が増加していることが分かりました。就業形態別でみると,すべての就業形態で「実行力」を挙げる比率が最多となり,共通して「実行力」が望まれていることが分かりました(図表2 )。また,職業別でみても,すべての属性で「実行力」が最多となる回答状況となりました。個別にみると,事務的職業およびサービスの職業では「状況把握力」が,販売の職業では「柔軟性」が比較的多く回答され,それぞれの職業の特性が顕著に表れています(図表3 )。

◆成果をもたらす人財に共通する能力とは
これら能力要素の優先度や属性別の傾向は,東日本大震災以降に実施した調査として大変興味深い結果を示しています。続いて本稿の本題である「成果をもたらす人財の3 つの能力」をご紹介しましょう。抽出方法は,価値観抽出法と同じく,成果に結びつく2 つの社内評価変数「自分は周囲に比べて出世が早いほうだ」「自分は今まで会社に評価されてきた」と,成果に影響を与える3 つの能力変数「義務教育で身に付けた能力」「義務教育以降の学校で身に付けた能力」「仕事で身に付けた能力」との因果関係をクロス分析で行いました。その結果,特に平均値の高いベスト3 は「課題発見力」「働きかけ力」「発信力」となりました。どのタイミングで何の能力を身に付けたのかを具体的にみると,義務教育の時期身に付けた能力では「課題発見力」,義務教育以降の学校で身に付けた能力では「働きかけ力」,仕事で身に付けた能力では「発信力」となっています。これらの能力は,いずれもその時期に身に付けた人が少ないことも調査で判明しています。そして,このような能力獲得を経た(と自己認識している)人財が,社内で好評価を得て成果をもたらしている(と自負している)結果となっています。仮にこれらの能力を持った人物を仕事のプロセスにあてはめてイメージしてみましょう。「現状に満足せず,常に課題発見のアンテナを立て,発見した課題に対して解決に必要な関係部署内外への働きかけを惜しまず,積極的な呼びかけや発信ができる人」が想像できます。

*  *

次回は,今までにお話した「成果をもたらす人財」の要件をまとめてご紹介する予定です。

*  *

(*)「人財白書」......法政大学大学院(政策創造研究科ゼミ代表者会議)が実施した社会調査とMON株式会社が同校監修のもとで実施した「人財に関する調査」をまとめたもの。分析結果では,「パフォーマンスを上げる人財の要件」の解明に成功しています。
→冊子ご希望の方は著者までご連絡を。





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